【廃熱が足湯に変わる驚きの技術】データセンター建設反対問題解決の鍵は大垣市の「くらうどの湯」にあった！

mdc.mirai.ad.jp

k5963k.hateblo.jp

近年、データセンターの増加に伴い、その排熱問題が各地で大きな課題となっています。東京都日野市では、三井不動産による大規模データセンター建設計画に対し、住民から「排熱による気温上昇」「CO2排出量の増加」などを懸念する声が上がっています。一方、岐阜県大垣市では、データセンターの廃熱を有効活用した「エンジニアのオアシス～くらうどの湯～」という施設が注目を集めています。地下水を冷却に利用し、温まった水を足湯として再利用するという革新的な取り組みは、環境への配慮とエンジニアの作業環境改善を両立させた好例といえるでしょう8 9。

この記事では、データセンターが抱える廃熱問題と、その解決策としての水冷却技術、そして大垣市の事例から学べる点について詳しく解説します。

データセンターの廃熱問題とは

データセンターは24時間365日稼働し、大量の電力を消費する施設です。サーバーが発する熱を冷却するためにも多くのエネルギーが必要となり、データセンター全体の電力消費量の約3割が空調システムに使われているとも言われています。

日野市で起きていること

東京都日野市では、日野自動車工場跡地に三井不動産による最大高さ72mのデータセンター3棟の建設計画が進められています。これに対し地域住民は「巨大データセンターから住民の暮らしと環境を守る市民の会」を組織し、以下のような懸念を示しています1 2：

排熱による気温上昇（ヒートアイランド現象）
CO2排出量の増加（市全体の3倍）
熱排出量（市民全体の2倍）
電力消費量の増加
日照問題

こうした問題は日野市だけでなく、データセンターが増加する各地で顕在化しつつある課題です3 5。住民からは「データセンターができることで、この町の夏はもっと暑くなる。ヒートアイランド現象が進んで、私たちの生活が厳しくなるんだ」という声も上がっています5。

データセンターが迷惑施設に

かつては産業発展の象徴だったデータセンターが、今や「ゴミ処理場と同類の迷惑施設」と見なされるようになっています1。実際、三井不動産が日野市まちづくり条例に基づき開催した説明会では、DCの稼働による電力消費量やCO2排出量、排熱量などの影響について「情報の秘匿性」を理由に説明がなかったといいます1 2。

住民の意見に一部配慮して計画が変更されたものの、根本的な問題解決には至っていません2。2025年2月には約100人の住民が集まり、「住民合意を抜きにした巨大データセンター建設を許さない」集会とパレードが行われました6。

水冷却技術が切り開く新たな可能性

データセンターの冷却方式には、従来の空冷方式に加え、水や液体を用いた冷却方式があります。水冷技術は、以下のような利点を持っています12：

空気より熱を効率的に伝導（水の熱伝導率は空気の約25倍）
エネルギー効率の向上
運用コストの削減
騒音・振動の低減
スペース効率の向上

特に注目されるのが、冷却に使用した水の熱を回収し、別の用途に活用する「熱交換システム」です。これにより、廃熱を「廃棄物」ではなく「資源」として捉え直す発想が生まれています。

水冷却の方式

水冷却には主に以下のような方式があります13：

全水方式：冷水/温水を利用して熱を運搬する方式
空気/水併用方式：水と空気の両方で熱を運ぶ方式
液冷方式：サーバーの発熱部分を冷却液で冷やす方式

水冷技術は、データセンターの冷却効率やエネルギー効率を向上させ、運用コストを削減するだけでなく、運用環境の改善やスペース効率の向上といった多くの利点をもたらします12。

大垣市「くらうどの湯」の革新的アプローチ

岐阜県大垣市にある「ミライデータセンターパーク」内の「エンジニアのオアシス～くらうどの湯～」は、データセンターの廃熱活用の好例です8 9 10。

「水の都」の地下水を活用

「水の都」として知られる岐阜県大垣市の豊富な地下水資源をサーバー室の冷却に利用し、消費電力を抑えるシステムを採用しています8。サーバールームの廃熱で温かくなった水を足湯として活用することで、省エネと快適性向上を両立させています10。

エンジニアにやさしいデータセンター

この施設は「エンジニアにやさしいデータセンター」をコンセプトとしています8。長時間におよぶサーバーメンテナンスや会議で疲れた体をリフレッシュできる空間を提供し、エンジニアの作業効率向上にも貢献しています10。

開放的な窓から景色を見ながらリフレッシュできる足湯スペースは、データセンターという無機質な環境に温かみを与えています8。「ミライネットデータセンターパーク」は、最先端のデータセンターを「人と情報が触れ合えるヒューマンなパーク」というコンセプトで実現しているのです9。

環境省と経済産業省の補助事業

この取り組みは環境省と経済産業省の補助事業として実施されています10。正確には「岐阜県大垣市に豊富にある地下水を、サーバ空調に利用した省エネ型データセンター構築に関する補助」とのことです10。

このシステムにより以下のようなメリットが生まれています：

省エネルギーの実現
環境に配慮した設備導入
サービス提供価格の低減
エンジニアの作業環境改善
疲労回復・集中力向上

世界のデータセンター廃熱活用事例

日本だけでなく、世界各国でもデータセンターの廃熱を有効活用する取り組みが進んでいます7 15 16。

欧州の事例

欧州では特に廃熱活用が進んでいます：

ベルリン（ドイツ）：NTTデータのデータセンターから発生する低温熱（20～30℃程度）を回収し、2km離れた中央エネルギー施設に輸送。ヒートポンプで65℃に温度を引き上げ、地域暖房ネットワークに供給しています7。このプロジェクトにより、年間最大8メガワットの熱エネルギーが供給され、6,000トンの二酸化炭素排出量削減が見込まれています7。
フィンランド：Microsoftがフィンランドに建設するデータセンターからの廃熱を住宅暖房に利用する計画を発表しました16。2025年から排熱を周辺地域の暖房に利用する計画です。
ドイツでは2028年から一定規模のデータセンターに廃熱の2割の再利用を義務付けるとのことです15。

イギリスの事例

イギリスのデータセンタースタートアップ「Deep Green」は、データセンターから放出される廃熱を利用して公共の温水プールを温める取り組みを行っています16。データセンターで使用されるエネルギーの約96％が廃熱として転送され、プールのガス使用量を62％も削減。暖房コストを年間2万ポンド（約320万円）節約することが可能になりました16。